一般社団法人自分史活用推進協議会では「2022年自分史活用実態報告」を発表

本報告は、全国の自分史活用アドバイザーを対象に2022年の自分史に関する活動実態及び意識を聞いたもので、対象者381名中88名が回答。2022年はコロナ禍下で制限があるなか、「自分史に関する相談を受けた」アドバイザーが48.9％と半数近くを占め、実際に「自分史をつくった」アドバイザーは33％と3分の１を占めていました。

また、半数以上が「自分史作成の依頼を受けることが増えている」「親の自分史について相談を受けることが増えている」「自分史講座の講師依頼を受けることが増えている」と回答。コロナ禍にあっても自分史活用アドバイザーが多様な自分史のニーズに応えていた実態が明らかになりました。

自分史を作成する年代でもっとも多いのは「70代」であり、次いで「80代」でした。「60代」が多いとする回答も一定数あり、自分史は70代を中心に、80代、60代が作成していると言えそうです。

協議会では今後とも毎年、全国で活躍するアドバイザーを対象に活動の実態を聞くことで、アドバイザーの活動実態を把握し、自分史の広がりとその推移をみていきます。